先日、私のオンラインセミナーを視聴した方から「普段どんなところから情報を取っていますか」というご質問をいただきました。
そこで、今日は、「おすすめ情報源 英語編」について書きます。
そもそも、なぜ、私が英語の情報源を特におススメするのでしょうか。それは、私の個人的な体験が大きく関わってきます。
私を英語学習に奮い立たせた、夫の言葉
日本生まれ日本育ちで30過ぎてアメリカに住み始めた私が、エジプト系アメリカ人の夫（アメリカ生まれで、人生の大半をアメリカで過ごした、ほぼネイティブイングリッシュスピーカー）と結婚して8年になります。
夫と知り合った当初、私は既に米国大学院留学経験がありワシントンDCのIMFで働いていましたが、英語はそれほど得意ではありませんでした。仕事上はインプット・アウトプットとも英語でしたが、プライベートでは相変わらず日本のウェブサイトを読んだり、ネット検索するときにも日本語サイトを多用していました。
結婚前だったと思いますが、彼と会話しているときに、彼が「ヨーコの情報は、少し世界標準とかけ離れているというか、ズレているものが多いので、日本語に接するのを控えたほうが良いよ」という趣旨のことを言ってきました。
それで、私は今までの日本語情報を思い返し、確かに日本のメディアは日本特有の情報が多く海外ネタでも日本人からの視点のみで書かれたものが多いと思いました。例えばウィキペディアでも、英語版のWikipediaは包括的で体系的な情報を提供することが多いのに対し、日本語版のウィキペディアは日本に関係のあるトリビアのみが書かれていたりしました。（もっとも、これは何年も前のことで、現在の日本語版ウィキペディアは段々改良されてきていると思います。）
それ以来、私はなるべく英語の情報に頼るようにしてきました。慣れるまでは、英語での情報収集は日本語でのそれに比べて時間がかかりましたが、慣れてくると、英語メディアでの情報のほうが面白いと感じるようになり、今では、大半の情報を英語で入れています。
最初は、英語特有の言い回しやボキャブラリーが解りにくいことも多いですが、慣れてくると、アタマに入ってくると思います。
もちろん、日本でも一流の知識人がいて優れた情報源もあり、日本についての情報は当然ながら日本語のほうが良いので、日本の情報も取り入れていますが。
日本の英語教育は、残念ながら、「英語を楽しく使いこなす」という風にデザインされてきませんでした。ですので、私も含めて日本の英語教育を受けてきた日本人にとって、英語で情報収集することは壁があり、多くの場合、その報酬も見えにくいです（仕事で使うなどの場合を除き）。
それでも、「数十億人が触れる英語メディア」で定評を得ているものは、選りすぐりであることが多く、ユーモアがあり面白いことが多いです。すぐに仕事などには結びつかなくても、英語のメディアを意識的に仕入れることにより、人生が面白くなるに違いないです。多くの良書が日本語に訳されているが、もちろん訳されていない良書も数多いです。
経済に強くなるための、おススメの英語情報サイト
さて、前置きが長くなりましたが、以下が、経済や国際情勢、社会一般についての、私のおすすめの英語情報源です。読みやすいものから順に書いています。
BBC
イギリスの公共放送協会によるメディア。イギリスだけでなく世界情勢や国際経済を伝えており、情報の質が優れていて、バランスの取れた内容であることも多いです。各国情勢などの分析もとても良いです。アメリカの話題などでも、アメリカのメディアはセンセーショナルに書きがちなので、私はBBCニュースからアメリカの情報を仕入れることが多いです。広告が無いのも良いです。スマホの無料アプリも使いやすいです。
Harvard Business Review
ハーバード・ビジネススクールが発行するマネジメント専門誌で、新しい時代の経営や自己啓発・自己マネジメントについての記事を、平易な言葉で書いています。「デジタル経済の今後」といった経済の話題もあります。ワークライフバランスについての記事などもあり、男性にも女性にも役立つ記事が多いです。
ダイヤモンド社から日本語版が出ています。
ブルッキングス研究所
アメリカ・ワシントンDCにあるシンクタンクで、アメリカの政策、政治経済、教育などの政策分野に特化。ワシントンに数あるシンクタンクの中でも抜群に質が高く、選りすぐりの専門家による分析をホームページで無料公開しています。私は、特にアメリカの政策課題や、教育についての記事を好んで読んでいます。
フィナンシャル・タイムズ
イギリスの新聞社で、国際金融、経済、国際情勢などのニュースを主としています。下記「The Economist」ではカバーしきれない詳細な情報を取ることも出来ます。数年前に日経新聞社がFinancial Timesを買収して現在は日経新聞社の傘下にあることもあり、アジアの話題も多くカバーしています。
The Economist
イギリスの経済専門誌で、世界経済、ビジネス、政治、国際情勢に加えて、若干ながら科学技術も網羅。経済・金融の記事では、ある程度のバックグラウンドを前提として書かれたものも少なくなく、若干読みにくいと感じる方もいるかもしれません。それでも、分析の質もカバーする範囲も非常に良くて、私は長らく愛読しています。スマホのアプリで全ての記事を音声化しているので（購読した場合のみ）、私は歩きながら耳で読むことが多いです。
国際通貨基金（IMF）
IMFは、アメリカ・ワシントンDCにある、国際経済や金融の発展や安定のために設立された国際機関です。このウェブサイトで、国際経済、マクロ経済学、金融などの情報を提供しています。
私が主にIMFを使うのは、①World Economic Outlook（世界経済見通し）という年に2回公表される刊行物を読むため、②180を超えるIMF加盟国の経済情報を公開しているので、興味のある国・地域の情報を仕入れるため、③データを取るため（WEO Databaseというマクロ経済指標データを網羅したデータベースがあります）、④ワーキングペーパーなどで必要な情報を取るため、という場合が多いです。